近年、コロナ禍が落ち着きを見せる中で、訪日外国人観光客（以下、インバウンド客）の数が再び増加傾向にあります。
彼らの日本滞在中の楽しみは観光だけにとどまらず、「どこで何を食べるか」も大きな関心事のひとつです。では、インバウンド客はどのようにして飲食店を探し、訪れるお店を決めているのでしょうか？
本記事では、インバウンド客の飲食店の選び方を紐解きながら、そこから見えてくる“選ばれるお店”の特徴や、自店舗をインバウンド集客で成功させるための具体的なポイントをわかりやすく解説していきます。
インバウンドの現状
まずはインバウンドの現状を把握しましょう。インバウンド客が増加している理由が分かります。
円安で訪日のハードルが下がっている
インバウンドの現状として、円安の影響で気軽に訪れる訪日観光客が増加していることがあげられます。
旅費のハードルが下がったことで、「いつか日本に行きたい」と思っていた層が、より気軽に来日できるようになったからです。
実際、コロナ禍前と比較してみると、訪日外国人1人あたりの平均消費額が約5万円も増加しているというデータもあります。
訪日外国人1人あたりの平均消費額
| 2019年（コロナ禍） | 2023年 |
| 15万8,531円 | 21万2,193円 |
これは円安による割安感に加え、所得の高い層の来日が増えていることも影響していると考えられます。
つまり現在のインバウンド市場は、訪日客の消費意欲が高まっていることから、飲食店にとっても売上を伸ばす大きなチャンスが訪れていると言えるでしょう。
アフターコロナでインバウンド客増加が期待される
また、アフターコロナによるインバウンド客増加が期待されていることもあげられます。
実際に、2024年11月時点で訪日外国人の累計数が過去最高を記録する（日本政府観光局「訪日外客統計」）など、観光業の回復は着実に進んでいます。
インバウンド戦略アドバイザーの村山慶輔氏も「順調な回復の背景には昨今の円安と、アフターコロナの旅行という要因があります」と述べており、今後もこの傾向は続くと考えられます。
このように、アフターコロナによりインバウンド需要が高まっていることが分かります。
インバウンド対策を行うメリット
インバウンド対策を行うメリットは、以下の通りです。
- インバウンド客は客単価が高い傾向にある
- 複数人や団体で来店する可能性が高い
- 世界規模で口コミを拡散してもらえる
順番に解説いたします。
インバウンド客は客単価が高い傾向にある
インバウンド客は客単価が高い傾向にあり、売上アップにつながる可能性があります。
なぜなら、インバウンド客はお酒を好んで注文する傾向があり、日本人客よりも1人あたりの客単価が高くなるケースが多いためです。
インバウンド客は、日本人に比べてドリンク類、特にお酒の注文が多い傾向があるため、1組あたりの会計額が高くなりやすく、結果として店舗全体の売上アップにつながる可能性が高くなります。
このように、インバウンド客は客単価が高いため、飲食店にとってインバウンド対策をすることは売上アップに繋がる非常に有効な手段の一つです。
複数人や団体で来店する可能性が高い
インバウンド客は、複数人や団体で来店する可能性が高いため、売上アップにつながるチャンスが大きいです。
なぜなら、海外からの旅行者は家族や友人、ツアー仲間と一緒に行動することが多く、1グループあたりの人数が多くなる傾向があるからです。
実際に、観光地周辺の飲食店では、5〜10名規模で予約を受けるケースも珍しくありません。
このように、インバウンド客の団体利用をうまく取り込むことで、1日の売上を大きく伸ばすことが可能になります。
世界規模で口コミを拡散してもらえる
世界規模で口コミを拡散してもらえることも、インバウンド対策のメリットの一つです。
日本人だけでなく、世界に口コミを発信することで多大な集客効果が見込めます。
たとえば、外国人観光客が食事の写真をInstagramや口コミサイトに投稿すれば、その情報を見た他の旅行者が「行ってみたい」と思うきっかけになります。
実際に、口コミで話題になったことで外国人の来店が増えたという店舗も少なくありません。
このように、インバウンド客による口コミ投稿は、世界規模で集客を上げるための強力なツールとなります。
【集客効果UP】具体的なインバウンド対策7選
いよいよ、集客を上げるための具体的なインバウンド対策をご紹介します。
ポイントは７つです。順番に解説していきます。
- 文化的多様性に合わせたメニュー作り
- 多言語に対応したWebサイトやSNSで発信する
- 看板に外国語の案内を記載する
- 外国人が多く利用する口コミサイトに感想を書いてもらう
- 観光案内所やホテルと連携
- 旅行メディアにお店の情報を掲載する
- 無料Wi-Fiを設置する
- 免税手続きをして免税店になる
文化的多様性に合わせたメニュー作り
まずは、文化的多様性に合わせたメニュー作りをしましょう。
文化的多様性とは、例えば日本人、韓国人、アメリカ人、インド人など、それぞれの食文化や宗教的な習慣、祝日などを理解し合い、尊重することを指します。
各国の食文化に合わせた料理を提供することで、現地の人々の好みに合った料理を提供でき、インバウンド客の集客につながります。
例えば、東京の有名な寿司店は、ベジタリアン向けやハラル食品を使った寿司を始めたところ、様々な国の人たちに好評されました。
また、とあるレストランでは、インドからの観光客向けに、カレーにベジタリアンの選択肢を加えたり、辛さを調節したりできるようにしました。
このように、特定の国や嗜好に合わせた料理を提供することで、インバウンド客に好まれ、効果的にアピールすることができます。
多言語に対応したWebサイトやSNSで発信する
メニューだけでなく、多言語に対応したWebサイトやSNSで発信しましょう。
Webサイトでは多言語対策をすることにより、Googleなどの検索エンジンで外国人の目に留まる機会を増やすことができます。
ウェブサイトはお店の顔のようなもので、インターネットで訪日観光客に簡単に見つけてもらうためには、SEO（検索エンジン最適化）が必要です。
例えば、京都の日本料理店が多言語対応のウェブサイトで地元食材や店の歴史を紹介した結果、海外からの観光客が増加。北海道のシーフードレストランも、多言語対応のブログ更新でGoogle検索順位を上げ、集客に成功しました。
また、SNSでは、多言語対応の文章やハッシュタグを使うことで、外国人の目に留まりやすくなり、反応を得やすくなります。
このように、多言語対応を行い、検索順位を上げることで、インバウンド客に向けて効果的に集客が可能になります。
看板に外国語の案内を記載する
続いて、看板に外国語の案内を記載しましょう。
お店の入り口である看板に外国語の記載をすることで、「ここは外国語が対応しているお店なんだ」と理解してもらうことができ、お店に入りやすくなります。
例えば、東京のラーメン店では、英語と中国語のメニューや「We have English menu」などの表記を看板に加えたことで、外国人観光客の来店数が大幅に増えたという実例があります。
旅行者にとって「言葉が通じるかどうか」は重要な判断基準の一つです。
つまり、看板に外国語の案内を記載することで「ここは外国人でも安心して入れるお店」と伝えることができ、自然とインバウンド客の来店を促す効果が期待できます。
外国人が多く利用する口コミサイトに感想を書いてもらう
外国人が多く利用する口コミサイトに感想を書いてもらうことも、集客アップに繋がる行動の一つです。
インバウンド客の多くは、来店前に口コミサイトで他の人の評価をチェックしています。口コミが豊富に掲載されていれば、お店への信頼感が高まり、安心して足を運んでもらえます。
外国人が多く利用する口コミサイトは以下の通りです。
- TripAdvisor
- Googleビジネスプロフィール
- Yelp
- Booking.com
特に、TripAdvisorは世界中で広く利用されており、飲食店だけでなく、宿泊施設、観光地など、旅行関連の様々な体験談や価格比較が可能なツールです。
また、Googleビジネスプロフィールは、Googleマップ上に店舗情報を表示できるツールで、口コミの数や評価が多いほど、検索結果で上位に表示されやすくなります。
このように、外国人が多く利用している口コミサイトを充実させることにより、インバウンド客の集客効果が高まります。
観光案内所やホテルと連携
インバウンド集客を強化するには、観光案内所やホテルと連携する体制づくりが効果的です。
単独での集客には限界があるため、地域のネットワークを活用することで、より多くの訪日客に自店を知ってもらえるチャンスが広がります。
例えば、観光案内所に店舗のチラシを設置したり、ホテルのフロントでおすすめ飲食店として紹介してもらえるよう依頼することで、自然な導線での来店が期待できます。
地域と連携した体制を整えることで、自店の魅力をより多くのインバウンド客に届けられ、安定した集客につながります。
旅行メディアにお店の情報を掲載する
旅行メディアにお店の情報を掲載することで、インバウンド客への効果的なアピールが可能になります。
旅行メディアは訪日前の情報収集手段として多くの外国人観光客に利用されており、掲載されることでお店の認知度が高まるからです。
例えば、訪日外国人向けの人気旅行サイトやSNSで紹介されることで、「日本に行ったらここに行きたい」と思ってもらえるきっかけになります。実際に紹介されたことで、来店数が増えた店舗も多くあります。
グルメ情報が充実している人気旅行メディアは以下の５つです。
- Japan Endless Discovery
- Good Luck Trip
- GO TOKYO
- japan-guide.com
- lonely planet
このように、旅行メディアへの掲載はインバウンド集客において大きな効果を発揮します。
無料Wi-Fiを設置する
設備面としては、店舗に無料Wi-Fiを設置しておきましょう。
なぜなら、インバウンド客は無料Wi-Fiのある場所を好む傾向があるためです。
観光客は、インターネットを通じて観光情報や交通手段の検索など、様々な情報を得ています。そのため、「無料でWi-Fiが利用できるお店」として認知されれば、インバウンド客の満足度が上がるだけでなく、集客にもつながります。
外から見えやすい場所にシールやポスターを貼るなどして、Wi-Fiが利用できることをアピールするとよいでしょう。
さらに、利用方法を多言語で伝えることができれば、外国人客の満足度がより高まり、集客効果も上がります。
無料Wi-Fiを設置することで、インバウンド客の集客が叶うだけでなく、満足度も上げることができます。
免税手続きをして免税店になる
インバウンド客を取り込みたい飲食店は、免税店登録を検討することで集客アップが期待できます。もし、自店がお土産なども販売している場合は、免税店になることを検討してみましょう。
なぜなら、免税店になると、外国人観光客が購入するお土産用商品に対して関税や消費税が免除され、価格的なメリットを感じてもらえるからです。
実際に、所轄の税務署で手続きを行うことで、店頭で販売するお土産用の食品を免税対象とすることが可能です。また、免税店を巡る団体ツアーなども企画されているため、観光客が立ち寄りやすくなります。
そのため、お土産品の販売を行っている飲食店は、免税店登録を進めることで、インバウンド集客に効果的な一手となるでしょう。
インバウンド対策の注意点
インバウンド対策はメリットばかりではありません。必ず導入前に注意点を確認しておきましょう。
- 多言語対応のメニュー表を作成しておく
- インバウンド客がよく利用する決済手段に対応しておく
- インバウンド研修を実施する
- 外国語を話せるスタッフを採用しておく
順番に解説していきます。
多言語対応のメニュー表を作成しておく
必ず多言語対応のメニュー表を作成しておきましょう。
せっかくインバウンド客を集客できても、メニューが分からなければ満足度の低下に繋がってしまいます。
特にアレルギーや宗教上の理由で特定の食材を避ける必要がある方にとっては、事前に自分でメニューの内容を確認できることが安心につながります。写真付きで視覚的にも分かりやすいメニュー表を用意しておきましょう。
このように、インバウンド対策の際には、インバウンド客が困らないように、必ず多言語対応のメニュー表を作成していおきましょう。
インバウンド客がよく利用する決済手段に対応しておく
続いて、インバウンド客がよく利用する決済手段に対応しておきましょう。
訪日外国人の多くはキャッシュレス決済が当たり前の環境で暮らしており、日本での買い物でも同様の支払い方法を求めています。対応していない場合、せっかく来店しても購入を諦めるといった機会損失につながる恐れがあります。
インバウンド客に対応するためには、クレジットカード、QRコード決済、交通系ICカード、電子マネーなど、多様なキャッシュレス決済に対応することが重要です。
具体的には以下の支払い手段に対応しておけば、インバウンド客もスムーズに支払いができ、安心して利用してもらえるでしょう。
- クレジットカード:VISA、Mastercard、American Express、JCBなどの国際ブランドに対応。
- QRコード決済:PayPay、Alipay、WeChat PayなどのQRコード決済に対応。
- 交通系ICカード:Suica、PASMO、ICOCAなどの交通系ICカードに対応。
- 電子マネー:Edy、WAON、nanacoなどの電子マネーに対応。
- その他の決済方法:デビットカード、タッチ決済、モバイル決済など。
このように、インバウンド集客を強化したい飲食店にとって、幅広いキャッシュレス決済手段を導入することは、顧客満足度と売上の向上に直結する大きなポイントとなります。
インバウンド研修を実施する
インバウンド対策を進める上で、インバウンド研修は必須です。
異なる言語や文化、ニーズを理解し、外国人観光客に適切に対応できないと、顧客満足度が低下するリスクがあります。
観光庁では、インバウンド対応能力を強化するための「インバウンド研修」を実施しています。各都道府県で募集していますので検索してみると良いでしょう。
語学力に加え、コミュニケーション能力やホスピタリティ、接遇スキルなど、幅広い能力を高めることができます。
このように、インバウンドに関する研修を受けることで、顧客満足度の向上が期待できます。
外国語を話せるスタッフを採用しておく
外国語を話せるスタッフを採用しておきましょう。
看板やメニューが外国語対応になっていたとしても、注文時のトラブル対応やメニューの説明などができなければインバウンド客との円滑なコミュニケーションにはつながりません。
そこで、外国語が話せるスタッフを採用しておくことで、安心感を与え、スムーズな接客が可能になります。
このように、外国語対応ができるスタッフを採用・配置しておくことは、顧客満足度の向上や売上アップにもつながる大切な取り組みです。
活用しないと損！インバウンド対策で使える補助金と申請方法
最後に、インバウンド対応を進めるうえで活用できる補助金制度とその申請方法についてご紹介します。
インバウンド施策にはどうしてもコストがかかりますが、こうした補助金をうまく利用することで、費用負担を抑えながら効果的な対策を実施することが可能になります。
ぜひ積極的に活用していきましょう。
【東京都】インバウンド対応力強化支援補助金
こちらは東京都内に住所を構えるお店限定の補助金です。
１店舗あたり上限300万円で、インバウンド対策で要した経費のうち、最大でその1/2までが補助金として支給されます。
【補助対象事業】
- 多言語対応（施設の利用案内・マナー啓発・HPの多言語化等）
- 外国人用グルメサイトへの登録・掲載
- インバンド対応に係る人材育成（研修会開催等）
- 公衆無線LANの設置
- キャッシュレス機器の導入（クレジットカード・電子マネー・多通貨決済等）など
【申請方法】
東京観光財団に申請書を提出しましょう。
申請書のダウンロードや詳細は、「インバウンド対応力強化支援事業補助金」から確認できます。
参照：公益財団法人東京観光財団「インバウンド対応力強化支援事業補助金」
お金・法律に関する記述は信頼性が非常に重要ですので公官庁HPの該当ページへのリンクは必須です
【全国】地域観光魅力向上事業
こちらは、地方公共団体、DMO、民間事業者等を対象とした、地方への観光客の増加を目的とした補助事業です。
補助金は400万円まで定額、400万円を超える部分については補助率が1/2になります。補助上限は1,250万円、最低事業費は600万円です。
【補助対象事業】
- 観光コンテンツの造成に係る経費：観光コンテンツそのものを作るための経費で、企画開発やモニターツアーの費用も含まれます。
- 備品の購入・設備の導入に係る経費：コンテンツ造成に必要とされる備品や設備などの経費です。
- 販路基盤整理・プロモーションに係る経費：コンテンツをPRするためのWEBサイト制作や写真・動画の撮影費用、インフルエンサーを招聘してのPR費用などが含まれます。
【申請方法】
以下の様式１～５の書類を用意し、地域観光魅力向上事業から申請を行います。
- 様式１ 事業計画書
- 様式２ 費用積算書
- 様式３ 事業実施スケジュール
- 様式４ 事業概要
- 様式５ 市区町村の同意書
様式のダウンロードや申請については、地域観光魅力向上事業から可能です。
参照：観光庁「地域観光魅力向上事業」
【全国】IT導入補助金補助金
こちらは、中小企業や個人事業主がソフトウェアやPCやタブレット端末のようなハードウェアなどのITツールを導入する際に活用できる補助金です。
飲食店においては、キャッシュレス決済を導入する場合に活用できる補助金です。
補助率は以下の通りです。
| インボイス制度に対応した会計ソフト・受発注ソフト・決済ソフト | PC・タブレットなど | レジ・発券機など | |
| 補助額 | 50万円以下 | 50万円超～350万円 | ～10万円 |
| 補助率 | 3/4 ※小規模事業者は4/5 | 2/3 | 1/2 |
【補助対象事業】
- キャッシュレス決済の導入
【申請方法】
GビズIDの取得・SECURITY ACTION宣言実施を行い、IT導入支援事業者との間で商談を進め、交付申請の事業計画を策定します。その後、交付申請を行います。
詳しい申請方法については、IT導入補助金2025に記載しています。
参照：IT導入補助金2025
【全国】小規模事業者持続化補助金
こちらは小さな会社や個人事業主などの販路開拓、生産性の向上、持続的発展を支援する制度です。
機械装置等費のほか、ウェブサイト関連費や旅費、資料購入費など、設備投資にかかる幅広い費用が対象となります。
具体的には、飲食店がインバウンド対策として多言語ホームページやパンフレットの作成をしたり、店内を改装したりする場合に役立ちます。
補助上限は50万円で、補助率は2/3になります。
【補助対象事業】
- 機械装置等費：店内改装のための設備費用
- 広報費：SNS広告の費用や店の前に置く看板の費用
- 委託・外注費：内装デザインや改装作業の外注費用
- ホームページ費用：多言語対応のホームページ作成費用など
【申請方法】
経営計画書・補助事業計画書を作成し、管轄の商工会議所へ「事業支援計画書」の交付を依頼します。その後、事務局へ申請書類を送付し、審査を受けます。
参照：小規模事業者持続化補助金
飲食店が効率的にインバウンド集客をする方法まとめ
アフターコロナや円安の影響により、インバウンド客の数は年々増加しています。こうした訪日外国人は、客単価が高い傾向があるため、飲食店にとっては効率よく売上を伸ばせる貴重なターゲットです。
今回ご紹介したさまざまな集客方法を活用し、今後さらに増加が見込まれるインバウンド需要にしっかりと対応できる店舗づくりを目指していきましょう。
また、インバウンド集客は一度やって終わりではなく、継続的な取り組みがカギとなります。常に最新の動向を把握し、施策を見直しながら改善を続けていくことで、持続的な成果を生み出すことができるでしょう。